BOBSTニュース | BOBST Media Center

16 5月 2023

Prealpi社がBOBST ACCUCHECKのRecipe Managementにより品質管理プロセスを合理化

紙器加工を専門とするPrealpi srl社は、BOBST CONNECTプラットフォームを使って新しいACCUCHECK Recipe Managementの能力を活用した最初の顧客の１社です。このイタリア企業は、この新機能を有効に活用して、BOBSTの紙器用製函機EXPERTFOLD 80のセット時間と品質管理を改善しました。

8 5月 2023

BOBSTはDücker Roboticsの株式の過半数を取得し、同社のパッケージ生産の未来に関するビジョンの実現を支援します

スイス/メックスのBobst Group SA（以下「Bobstグループ」または「BOBST」といいます）は、イタリア/モーモのDücker Robotics s.r.l. 以下「Dücker Robotics」といいます）の株式の70%を取得しました。Dücker...

4 5月 2023

BOBSTは、VISIONFOLDとNOVAFOLD 50 l 80 l 110で、デジタル時代の製造を応援します

BOBSTは、業界全体に渡る接続性とデジタル化を推進するというビジョンに基づき、マシンインターフェイスSPHEREの導入により、ミドルレンジの製函機を強化しました。操作性に改良が加えられた両マシンは、製函作業の未来への確実な一歩となります。この進化により、紙器加工業者は生産ワークフローをさらに改善でき、設備とデジタルソリューション間の効率的なデータフローを実現します。

20 4月 2023

BOBSTがtesaと共同で包括的なソリューションを提供

世界有数のテープおよび自己接着型製品ソリューションメーカーであるBOBSTとtesaとの緊密な協力協定が発表されました。両社は、高品質のフレキシブルプリントとより結束力のある顧客サポートのための共同ソリューションを提供するため、パートナーシップを強化しています。

6 4月 2023

最新のEcoVadis評価：BOBSTのサステナビリティは向上

BOBSTは、2030年ビジョンにおいて、サステナビリティを4つの柱の1つとして位置付けて、グループが最も厳しい環境、社会、ガバナンス（ESG）基準に基づいて強力な行動を取り、その結果を公開しています。私たちは、今後の活動方針の策定に先立ち、現状把握を目的として、2021年上半期に、世界最大かつ最も信頼できるビジネスサステナビリティ格付けのプロバイダーであるEcoVadisに最初のサステナビリティ...

27 3月 2023

パートナーとの連携 : Interpack 2023でBOBSTの革新技術を主要パートナー企業が紹介

画期的な持続可能ソリューションoneBARRIERを使用して製造されたパッケージサンプルや、毎日開催されるBOBSTラミネーターの特色を生かしたライブデモが見どころとなります。

20 3月 2023

ARSEA社が仕上げ加工分野の成長にBOBSTを選択

Arsea社は1981年に設立されたヴェローナ（Verona）の会社で、現在もペルラート(Perlato)一家により経営されています。同社は2022年Oscar Della...

2 2月 2023

高効率のBOBST製函機3台が、WELLSTAR社のeコマース向けパッケージの生産で、柔軟性をフルに発揮しています

2021年の中頃に、WELLSTAR Packaging社はeコマース仕様のBOBST EXPERTFOLD 165への投資を決定し、同年に導入しました。その結果として、現在このドイツの段ボールパッケージング企業はBOBST製函機を3台保有して、eコマース市場の顧客が求める幅広い形体や用途に、完全な対応をしています。

19 1月 2023

BOBSTは、新たに進化を遂げたEXPERTFOLD 50 l 80 l 110の販売を開始します

印刷とパッケージングの技術で世界をリードするメーカーBOBSTは、紙器市場向け製函機の草分けですが、今回その最新バージョンEXPERTFOLD 50 l 80 l 110を市場に発表します。BOBSTのラインナップで最もポピュラーな機種の1つであるこの製函機の最新版は、今日の変動が激しいリソース集約的な市場に於いて、パッケージの印刷・加工業者が、より高い業績を達成されるよう設計されています

15 12月 2022

2022年 – BOBSTのビジョンが現実になった年

「2022年は非常に意味深い年でした。不安定な経済状況、地域紛争、グローバルサプライチェーンの課題、人材不足、エネルギー危機への対応の中で、事業を成功に導くにはビジョンが必要不可欠であることが、当社にもお客様にも明らかになりました。